研究者の資本論・草稿の読み方、概念把握の厳格さ・・・谷野氏の論文もあるが、原点である不破氏の「再生産論と恐慌」を誤読、結論に結び付けるための概念の曖昧化、方法論の問題まで極めて丁寧に展開している。おかしいと思っていたことの本質が理解できた（著者の何分のⅠかだろうげど・・）
そして、他の見解を批判的検討することで、みずからの認識も発展する・・そうした営みが科学的社会主義の発展にとって重要と語っている。今後も批判的研究するというので期待大。
政治の世界でなく、学問の世界から批判がでているので「社会科学研究所」は、誠実に対応してほしい。真理を、どこかが独占するなんてことは私の信条にはない。
なお、谷野論文は以下
谷野 勝明 （2020-03 (関東学院大学経済経営研究所年報 第42集).
2030年の期限までにプラネタリーバウンダリーを超えないよう経済活動を制御できるか。地球3個分の生活をしてる日本社会をどうするのか・・・人類にとって根源的な問いが突きつけられている。
斎藤幸平氏が主張する「SDGsはアヘン、脱成長」は、政治スローガンとしては、この危機感を前にして、極めて適切と思う。
牧野広義・阪南大名誉教授 経済2021.06 の備忘録
Ⅰ 哲学の根本問題―‐唯物論と観念論との論争から発展した
Ⅱ マルクスの「新しい唯物論」--現実世界の実践的把握と変革
Ⅲ マルクス・エンゲルスの弁証法
Ⅳ 唯物論的歴史感の確立
Ⅴ 追加～ メモ者の課題意識 労働者階級と市民社会の成長
マルクスの資本論は、資本主義経済のメカニズムを解明し、生産性を高度化する歴史的役割とともに、資本の論理が「貧困の蓄積」や、「人間と自然とりの物質代謝」を「攪乱」することなど、次の「人間的な社会」に移行せざる負えない道筋をあきらかにした。
一方、それ変革の過程は、その矛盾を自覚した「労働者階級」の団結の高まりによって、政治の=上部構造での「決戦の舞台」で決するとの展望を明らかにした。
「資本論」はすごい、と感じながらも、最後の「収奪者が収奪される」という規定は、大局的にはその通りだとおもうが、資本主義生産のもとで「鍛えられた労働者階級」が生れ、それが「革命」の必然性と述べている部分は、現代社会に引き付けて発展させることが必要だと思う。
経済 ２０２１年５月号より
【人間と自然の物質代謝 岩佐茂・一橋大名誉教授】
【地球の限界と環境問題 多羅尾光徳・東京農工大准教授 】
【マルクス「資本論」と農業問題研究 田代洋一・横浜国立大学名誉教授 】
3つの論稿のメモ。
「自然的物質代謝」と「社会的物質代謝」、「人と社会と自然の関係」「プラネタリーバウンダリーと人間の活動」「資本主義と合理的農業」などなど・・興味深い論稿。
地元紙での先日「マルクス 若者魅了 環境保全論と捉えなおす」と大型の記事が掲載された
友寄英隆「コロナ・パンデミックと日本資本主義」より、第５章のメモ
“財界・政府は「コロナ後の経済回復」として「デジタル化」推進を掲げている～ コロナ危機は、狭い意味の経済過程だけでなく、人間の社会的諸関係全体にかかるものなので、経済の回復過程でのデジタル化だけでなく、社会の様々な分野でデジタル技術が利活用される可能性がある。～ そこで「デジタル化社会」について資本主義のもとでの可能性と限界を考える。”というもの。
なお、日本のデジタル化の遅れについて、目先の利益追求だけに傾倒する日本資本主義の体質にもふれている。財界も 「第四次産業革命」で「明らかに『周回遅れ』」と焦りをみせ、2021/4/9 日経コラム大磯小磯「いつの間に後進国になったのか」では、ワクチン、デジタル、環境、ジェンダー、人権、財政での後進国ぶりをあげ、「日本が『後進国』に転落した背景には、政治・行政の劣化がある。責任も取らず、構想力も欠く。問われるのは、日本のガバナンス（統治）である。コロナ危機下で科学的精神と人道主義に基づいて民主主義を立て直し、資本主義を鍛えなおさない限り、先進国には戻れない」と指摘している。
以前整理したもの・・
学術会議の人事介入問題、政治が科学を従属させようという重大問題。戦前の戦争への狂気を作り出すうえで、学問の自由への弾圧したことは深く胸に築くべきはなし。
ひるがえって「社会主義」を名乗るソ連での「真理」の独占・・・「階級闘争激化」論などが粛清のバックボーンとなった。ソ連覇権主義を「理論」的に後押しした「全般的危機」論などの教訓もある。
学問・科学の真理は、オープンな議論、探求の中で確立していく。この位置は極めて大事。
日本共産党は、科学的社会主義を国定の哲学にすることも、また、その解釈の独占的地位におさまることも排除している。科学的社会主義の深化・前進には、ぜひ、機関紙誌で大いに、建建設的な鋭い議論を展開してほしいと思っている。
そういう立場で、様々な議論を展開してほしい。学ぶほど、様々な角度からの接近があると感じたいくつかのテーマ
新版・資本論は、これまでの「資本論」研究に大胆な解釈を打ち出している。研究者でもない個人にとっては、「そうなのか」と、知的刺激を与えてもらった。日本には、資本論研究の豊富な蓄積があり、どう評価されているのか。学問の基準は「真理」であるかどうか、であり、誰が言ったかではない。そこはどうなっているのか、と新たな知的刺激をもらった。
現在、学術会議の人事介入問題、政治が科学を従属させようという重大問題がおこっている。戦前の戦争への狂気を作り出すうえで、学問の自由への弾圧したことは深く胸に築くべきである。ひるがえって「社会主義」を名乗るソ連での「真理」の独占・・・「階級闘争激化」論などが粛清のバックボーンとなった。ソ連覇権主義を「理論」的に後押しした「全般的危機」論などの教訓もある。日本共産党は、科学的社会主義を国定の哲学にすることも、また、その解釈の独占的地位におさまることも排除している。
そこで、谷野勝明・関東学院大教授の論稿 （2020-03 (関東学院大学経済経営研究所年報 第42集)から、理解できる範囲で、学びを整理してメモ。
ぜひ、科学的社会主義の深化のためにも、雑誌「経済」紙上で、活発な議論が展開されることを期待している。
ぜひ、ご参加を。
なお、最新の著作は、「世界の構造変化」「ジェンダー平等」の大きな意義をつかむことが出来る。
鳥畑与一・静岡大教授の論稿 「MMT（現代貨幣理論）」は、積極財政の根拠たりうるか（経済2020.10）のメモ
MMTについては、一国が、財政赤字支出を拡大して需要を喚起しようとしても、それは国際的な見れば通貨価値の低下をもたらし、輸入に頼る日本では、インフレと不況をもたらし、とても通用する「論」ではない、ということ直観していたが、論稿は、MMTの「理屈」の解説とその批判を丁寧にしてくれている。
貨幣が生れてき歴史的必然性、富の源泉としての労働、そして剰余価値の生産などを無視した、極めて現実世界を「単純化」した俗論であることがわかる。
重要なのは、MMTは、格差と貧困を拡大している現在の経済体制に切り込まず、政府が財政赤字支出は増やせば上手くいく、として、富裕層・大企業への増税ももとめない論であり、国民の不満をミスリードし、「体制擁護」にむかわせるイデオロギーではないか、との認識を強くした。
以下メモ
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