砂資源は枯渇寸前 ・・新たな環境課題

ビルや橋などの建設には大量のコンクリートが使用／コンクリートの７割は砂。最も見落とされてきた資源。急速な都市化で、無限にあると思われた砂が枯渇寸前にある。なお、砂漠の砂は、滑らかすぎてコンクリートには使用できない。

過剰な採掘が、環境破壊・災害、漁業・飲料水への影響、奴隷労働、砂マフィアなど多様な問題引き起こしている。が、砂の取引には国際的なルール、正確な統計もないとのこと。　実態の詳細な把握とともに、別の道の探求が求められる、というもの。

 『砂戦争　知られざる資源争奪戦』の著者で環境学者の石弘之さんに「聞く」（赤旗2021/3/1）に触発され、以下の記事ともどもメモしたもの

【「砂」が大金に変わる？希少化する「砂」の今　　下村靖樹 ・フリージャーナリスト2019/6/20】

【川砂の過剰採掘という新たな環境課題。地下水低下や社会不安問題も引き起こすsustainablejapan　 2019/07/23】

『砂戦争　知られざる資源争奪戦』の著者で環境学者の石弘之さんに「聞く」（赤旗2021/3/1）

砂資源は枯渇寸前　都市化が引き起こす

・現代は地球規模で都市化が進み、巨大ビルが乱立する時代／１００年前の世界は、コンクリートの建物で暮らし、働く人は数億人もいなかったでしょう。いまは３０億人以上がそのような生活をしていると思われる。

◆セメント生産３０年で４倍に

 ・２０１４年、国連環境計画「砂資源は想像以上に希少化している」との報告書を発表

→世界の採掘量　毎年４７０億～５９０億トンの砂／その７割がコンクリートで使用

～砂の消費量は世界の川が１年間に自然に運ぶ量の約２倍。セメント生産量約４０億トンで、１９９０年以降、３０年間で４倍に。

 ≪砂漠の砂は使えない≫　

風によって粒子がぶつかり合って、細かく砕かれ均一。角がなくなり砂同士がかみあわず、セメントと混ぜても強度が出ない。塩分含有量も多く、コンクリートに埋め込んだ鉄骨などがさびて強度が弱くなる。

⇔　塩分を含むアルカリ性の砂漠の砂が大気中に舞い、降り注ぐ（日本では黄砂が有名）ことで、農地には適さない酸性の土壌を中和して、農作物を収穫できる土地に変える役割もある

～　建築資材としての砂の研究は多いが、地球循環物質としての関心は低い

 ≪違法な採掘≫

・国連環境計画の報告書～違法な砂の採掘や取引は、約７０カ国に広がり、少なくとも１２カ国で「砂マフィア」が暗躍

～　合法的に取引されている砂は１５０億トンほど。採掘量の３分の１から４分の１ほど。

・インドの環境ＮＧＯ「ダム・川・人の南アジアネットワーク」の報告～　１８年１年間だけで同国で少なくとも２８人の活動家、警官がマフィアによって殺害されている。

 ・アフリカのナイジェリアで大西洋に面したラグーン（潟湖＝砂州によって外海から隔てられた浅い水域）で、１００人以上の子どもたちがバケツを持って潜り、砂を船上に放り投げ、湖岸には砂の山が無数に出来ているのを実際に見たる

⇔　まるで“奴隷労働”、マフィアが安い賃金で雇っている。

・採掘で湖底や海底が荒らされ、漁獲量が激減、島が消滅したケースが世界各地で起きている。

 ◆取引規制する国際条約なし

・砂の採掘や取引を規制する国際条約はなく、各国まかせ　⇔　砂を大量に使うのは長らく先進国の都市地域。世界全体として砂を資源と考えてこなかった。

・現在、新興国の都市化で、砂の消費量が増加の一途をたどっている。

≪日本≫

・１９年　１２５万トンの砂を輸入／ピークの０９年の３分の１に減少

・コンクリート廃材の再資源化率　９５年６５％から１８年９９・３％に。／輸入価格の高騰など、必要に迫られた結果でもある

～　ただし、リサイクルを繰り返すと質が落ちるので限界もある。

 ≪枯渇寸前～別の道を≫

・地球をスイカに例えるなら、人類は甘い赤い実を食べつくし、白い部分をかじり始めている

・食料、エネルギー、木材、地下資源を貪欲に消費し、生物多様性を減少させ、ＣＯ2を大量排出／無限と信じられてきた砂はすでに枯渇寸前に。

⇔　現在、高コストだが、砂が原料のガラスや廃プラスチック、火力発電所から出る石炭の灰、ココナツの殻といった砂に代わる素材も生まれている。

・無関心でいると周辺環境はどんどん悪化する／資源は永遠ではない、別の道を考えるべき。

 ◎　いし・ひろゆき　1940年生まれ。朝日新聞編集委員、国連環境計画上級顧問、東京大学大学院教授、ザンビア特命全権大使など歴任。著書に『砂戦争』『感染症の世界史』

「砂」が大金に変わる？希少化する「砂」の今　　下村靖樹 ・フリージャーナリスト2019/6/20

 　近年世界各地で砂不足が問題化し、違法採取による環境破壊が顕在化したり、「砂マフィア」と呼ばれる犯罪組織が暗躍したりするほど、貴重な存在になっている。

 なぜ、砂が不足するのか？

・砂を大量に消費する行為・・・・大規模な埋め立て工事のその1つでしかない／最も多いのは、コンクリートやアスファルト混合物を作る際に使われる細骨材。その他にも、ガラス、歯磨き粉、化粧品、電子機器や鋳型、シェールガスの採掘時など多種多様な形で利用。

・通常の家一軒に200トン、病院一つに3000トン、高速道路1マイル毎に1万5千トンの砂が必要（BUSINESS INSIDER）

 ・世界規模の「砂漠化」で「砂は増えているのでは？」

→砂漠の砂は丸く小さすぎて、最大の使用用途である細骨材としても、埋め立て用としても利用出来ない／アラブ首長国連邦（UAE）　国土の大半が砂漠。が、2017年120万トン（6400万米ドル）を海外から輸入

★「そこにあるのが当たり前」だった砂・・・人口爆発と都市化・急速なインフラ整備が進む中、国家間で奪い合う資源に変貌

正確なデータが存在しない「砂」

・重要な存在だが、注目されることが少なかったため、採取・使用・貿易に関する国際的な規制や取り決めは整備されてない

・現在、世界各国でどれほどの砂が消費されているのか、公的機関による正確なデータが存在しない

→　国連環境計画（UNEP）　砂の使途として最大のコンクリートに使用されるセメントの世界生産量（※1）から推定

～アメリカのコンクリート作成時の比率（砂の使用量、セメントの10倍）を基に算出した世界全体の消費量⇔　年間500億トン／　「一人あたり一日平均18キロを必要としている」と報告（※2）

 ・消費量と同様、国家間の貿易取引量も不明瞭

→ITC（国際貿易センター）貿易統計　／砂（※3）の最大の輸出国はドイツ832万トン（約1億4900万米ドル）、輸入国はシンガポール6000万トン（約3億6600万米ドル）／が、2018年の総量・総額にずれがある

～総輸出「4935万トン・17億2千万ドル（約1863億円）」　／総輸入「1億2700万トン・22億6500万ドル（約2459億円）」

／　輸入総量・総額が「約7800万トン（約600億円）」上回っている

→　この不整合の原因／輸送費用とタイムラグなどの「不可避な要因」、統計基準の違いによる「構造的な要因」、誤申告や密輸などを含む「エラーによる要因」に分類されている

・あきらかにおかしなデータの存在／　モザンビークのデータ

2018年輸出量44万トン（全体の0.9％）、2017年1億9300万トン（全体の78％）／その99.9％が中国相手／が、中国側の輸入統計　モザンビークから輸入した砂は「0」。2001～2018年の累計でも「463トン」

→原因をITCは明示していない。どのデータが正しいか不明／が、貿易が不明瞭かつ監視が行き届いていないことは明瞭

アフリカ諸国の砂事情

・19年4月9日、IMF「世界経済見通し」～2019年のサブサハラ地域の実質GDP成長率3.8％から3.5％に下方修正。それでも世界全体の成長率3.2％上回る。都市人口の急増による建築ラッシュは続いており、砂問題と無縁ではない

・2000年代半ばから砂が絡んだトラブルが表面化～最近では、ケニア・ウガンダ・タンザニア（東部アフリカ）、ガンビア、リベリア、セネガル、シエラレオネ（西部アフリカ）、モザンビーク・南アフリカ（南部アフリカ）、モロッコ・チェニジア（北部アフリカ）などなど、東西南北問わずアフリカ中でニュースになっている

 そのいくつか――

◆ウガンダ（東部アフリカ）

世界第三位の湖水面積を持つビクトリア湖に面する同国。違法採取により、重要な輸出品である魚・魚製品への影響が深刻。3ｍという規制に対し実態は12ｍまで浚渫してるケースもあり、魚の生息域や稚魚の成育に影響を与えている。

 ◆ケニア（東部アフリカ）

違法採取された砂を運搬中のドライバーが、敵対する砂マフィアにより殺害される。

 ◆ガンビア（西部アフリカ）

アフリカで最小面積の国。2017年6月に砂の採取を巡る小競り合いで2名が死亡。また国土の全体が標高100メートル以下であるため、違法採取により、満潮時に川を経由して海水が耕作地に流れ込む可能性が危惧されている。

 ◆モザンビーク（南部アフリカ）

政府公認の採取による自然環境の破壊。砂採取が行われ始めてから洪水が頻発し、家の流出などにより採取場近くの村が壊滅。国際人権団体であるアムネスティが、操業をしていた中国の鉱山会社の違法操業を告発。

 ◆モロッコ（北部アフリカ）

砂マフィアによる違法採取で、海岸線が破壊されているとUNEPが報告。同国算出の1000万トンの半分が違法採取とのこと。

 ――概してガバナンスが脆弱なアフリカ諸国では、UNEPを始め国際機関や政府・NGOなどが砂を守るために様々な取り組みをしているが、その実、どの国も後手に回っているのが現状

砂と共存するために

・採取場所（川・海・山など）、砂の種類により、用途も価値も異なる。以下は、過剰採取による採取場所ごとの主な影響

〇川砂　　洪水のリスク、川筋の変化、水質汚濁、マラリア汚染地域では媒介者のハマダラ蚊増殖の要因

〇海砂　　高潮浸水の被害拡大、海流への影響、魚礁破壊の要因

〇山砂　　地滑りや水質汚濁、地下水枯渇の要因

 ・違法採取が被害を与えるのは環境だけではない／災害

→　2000年台湾、2001年ポルトガル、2016・2018年インド／砂の違法採取が原因とされる橋の崩落事故が発生し多くの死者

・インド／砂マフィアが暗躍～環境NGO「ダム・川・人の南アジアネットワーク」によると、18年だけで、違法な砂の採取に反対した政府職員、警察官、記者、市民ら11人が殺害され、18人が関連する活動で死亡、と伝えられている

・日本の砂輸入

　2018年130万トン、2001年からの累計5160万トン／2007年最大の輸入国だった中国が輸出を禁止～建築業界が対応に追われた（現在　最大輸入国　オーストラリア／総輸入量の75％）（※3）

・日本国内での砂採取

　1968年に全面改定された「砂利採取法（1956年制定）」により、河砂の環境破壊を防ぐため河川での採取を厳しく制限／がねその結果、（特に瀬戸内海で）大量の海砂の採取　／1998年、環境保全のため広島県が海砂採取を全面禁止。その後各県も続き、20068年瀬戸内海での海砂は採取禁止に

⇔規制や資源枯渇の影響で採取量が年々減少／2016年度約7万2300トン。2007年度10万5800トンの約7割に（※4）

・2000年「建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律」施行／資材の再利用についても法制化（※5）

 ・UNEPの報告書（※2）――

まずこの問題の規模を、今世紀における持続可能性の大きな課題の1つとして認識すること。

その上で、「不要な消費を避ける」、「建設に使用する天然砂をリサイクル材料および代替材料に置き換える」、「既存の基準（条約や協定など）やベストプラクティスを通して採取の影響を削減」すること。

そして、国家の枠組みを超えて、砂の生産や消費のトレーサビリティ（追跡可能性）強化を協力すること

――が必要だと記されている

 ・広島県　2017年「広島県海砂利採取環境調査報告」・・採取を全面禁止にして約20年が経ち、なんとか自然環境への影響拡大は止まっているようだが、浚渫により大きくえぐられた海底は今も回復しておらず、現在の技術を用いても、気の遠くなる時間をかけて作られた自然をわずか20年で元の姿に戻すのは不可能な模様

 ★もはや砂は「あって当たり前の存在」ではなく、人類にとって空気や水と同様貴重な天然資源

　　「砂」にも目を向けなければ、近い将来私たちの生活が足下から崩れてしまう

 （※1）セメントの世界総生産量は40億5千万トン。生産量1位は中国（23億2千万トン）、続いてインド（2億9千万トン）、アメリカ（8660万トン）。日本は5500万トンで8位。（アメリカ地質調査所/ Cement Statistics and Information 2017）

（※2）Sand and Sustainability: Finding new solutions for environmental governance of global sand resources 2019

（※3）ITC 統計番号2505／ 着色有無に関係なく、あらゆる種類の天然砂（金および白金含有砂、ジルコン、ルチルおよびイルメナイト砂、モナザイト砂、ならびにタールまたはアスファルト砂を除く）

（※4）経済産業省　平成28年度砂利採取 業務状況報告書集計表より（比重1.85で換算）

（※5）平成30年の砕石の生産量は、17,368万トンで前年比1.5％増。用途別では、道路用5,733万トンで同0.3％減 、コンクリート用9,906万トンで同2.7％増、その他用1,730万トンで同1.2％増。再生骨材の生産量、1,849万トンで1.2％増（経済産業省　平成30年砕石等統計年報）

（参考）　世界一の砂輸入国は東南アジアの島国シンガポール。埋め立てにより国土面積を拡張、1960年581.5㎢から2018年724.2㎢に。砂輸入量…ITCにデータが存在する2001年から2018年の総計で2位のベルギーを1億3千万トン引き離し、4億3300万トン。（2001年時の国土面積は682.3㎢）

◎筆者　1992年に初めてアフリカを訪問し、「目を覆いたくなる残酷さ」と「無尽蔵な包容力」が同居する不思議な世界の虜となる。現在は、長期テーマとして「ルワンダ（1995～）」・「子ども兵士問題（2000年～）」・「ソマリア（2002年～）」を継続取材中。主に記事執筆や講演などを通し、内戦や飢饉などのネガティブな話題だけではなくアフリカが持つ数多くの魅力や可能性を伝え、一人でも多くの人にアフリカへの親しみと関心を持ってもらう事を目標に活動している。

【川砂の過剰採掘という新たな環境課題。地下水低下や社会不安問題も引き起こすsustainablejapan　 2019/07/23】

 ・コロラド大学ボルダー校極地・高山研究所（INSTAAR）メルテ・ベンディクセン研究員ら　7月2日、川砂の過剰採掘に警鐘を鳴らす論文を学術誌「ネイチャー」に掲載

 ・砂はどこにでもあると思われがちだが、砂漠の砂粒は滑らかすぎて実用的ではない。

・砂は重量があり、遠方からの輸送費は高額となる。⇔　よって、産業に最も適している砂の多くは河川から採取

→が、流域に暮らす30億人の生活に広範な影響／例　中国珠江　地下水位低下の原因となり、飲料水の抽出を困難にした。

・現在、砂・砂利～、コンクリート、ガラス、電子機器の製造に不可欠な材料として年間約320～500億tを消費

⇔　年間約133億tを消費する石油、石炭、天然ガス等の一次エネルギーを大きく上回る。

・特に中国、インド、アフリカでの都市化・人口増を背景とした需要の急増は、自然再生のペースを遥かに超過　／ベトナム建設省・・・2020年までに国全体が砂不足に陥ると2017年12月時点で予測したほど

・が、、砂の取引のほとんどは文書化されてない

～例、2006～16年に、シンガポールは8000万tの砂をカンボジアから輸入と報告。が、輸出国のカンボジアでは、その4％以下しか報告されていないとのこと

・違法な砂の採掘は約70カ国で発生／特にインドでは、莫大な利益に着目したマフィアが暗躍があると報じられている。

・採掘・・・日中だけでなく夜間も／方法も、浚渫船、吸引ポンプからシャベル、素手まである

・需要が最も多い発展途上国では、主に小規模でインフォーマルな産業であり、監視と管理が困難。インドやケニア等では、市民、警察官、政府関係者等、過去10年間に数百人が砂をめぐる戦いで殺害されたという。

・ベンディクセン研究員ら、　国連環境計画（UNEP）と世界貿易機関（WTO）に砂資源のための世界規模の長期的な監視プログラムを設立し、監督するよう要請

⇔現在、河川堆積物に関するほとんどの研究は、ダムがどのように流れを妨げるかに焦点を当てており、商業的な採掘にはほとんど学術的な注意が払われていない。河川への砂の流入及びそこからの砂の採掘に関するデータが必要だとした。

⇔但し、自然界で採掘された天然砂について国連が発表している国際貿易データ／金属類の含有により分類。採掘場所等は特定されていない～砂が川に沿ってどのように移動または堆積するかを定量化することは技術的に難しい。

⇔させに、多くの大河川流域は数カ国にまたがっており、データアクセスや透明性、さらには国際法による報告義務や執行を難しくしている。／例、メコン川は中国、ミャンマー、ラオス、タイ、カンボジア、ベトナムを経由・・・ベトナム政府は、メコン川デルタでの砂の採掘の結果として崩壊している川岸から50万人近くの人々を移住させる必要があると推定しているが、他国との関係性については言及していない。

　今回、ベンディクセン研究員らは、持続可能な砂の抽出には、次の7つの要素が不可欠となると主張した。

• 採掘場所の特定：河川およびその周辺環境に悪影響を及ぼさない、持続可能な砂の供給源を特定し、採掘を認証する制度の導入
• 代替材料の利用：中央政府や地方自治体は、砕石、産業スラグおよび廃棄物（銅、飛散灰、鋳物砂を含む）および再生プラスチックなどの砂の代替品の利用拡大を奨励すべき
• 再利用：砂ベースの材料は可能な限り再利用する。コンクリートは粉砕してセメントに混ぜることができるし、瓦礫は建物の基礎や道路、穴埋め用、歩道、庭園、防音壁、および堤防用の砂利として使用できる
• 削減：新しい建造物に必要なコンクリートの量を減らすと砂の需要も少なくなる。より効率的な資材の使用の工夫と共に、材料の品質に関する業界標準の制定が必要
• 管理：砂の採取を規制および管理するための国際的または多国間の枠組みの設定。UNEPとWTOは、砂の採掘に関する世界的なグッドプラクティスガイドラインを確立する必要がある
• 教育：政界、産業界そして科学者等が先導し、砂の採掘問題に関する情報を広めなければならない。問題の範囲は社会、政治等、あらゆる分野に及び、問題提起だけでなく、解決策も提示される必要がある
• 監視：データを収集し、共有するための世界規模のプログラムが不可欠。採掘の場所と範囲、さらには世界の河川における砂の流れの自然な変動を定量化する

　最優先されるのは詳細なデータ。米航空宇宙局（NASA）が2021年に予定している地球全体の地表水および海の地形についての調査が実現すれば、持続可能な砂の採掘に向けた大きな一歩となるという。