エコチル調査 「自然の復讐」？

　喘息、アトピー、精神発達障害などの増加について、化学物資が影響を確証するために環境省が大規模な調査をする。やっと・・・という感じがする。
子どもの健康と環境に関する全国調査　環境省
胎内の化学物質、子どもへの影響を調査　１０万人、１２歳まで継続…環境省　読売9/28
「引きこもり」など化学物質原因？　来年度から３０万人調査　中日10/25　エコチル調査のHPを見ると、化学物質の影響が指摘されている事項として以下の項目が示されている。

●小児アレルギー（アトピー、ぜん息等）の原因説
　妊婦や幼児期のお子さんの化学物質の摂取が、免疫系に異常を及ぼし、お子さんのアレルギーの発生に影響を与えているのではないか？
●発達障害（先天異常）の原因説
　妊婦の化学物質の摂取が、お子さんの先天異常（尿道下裂、停留精巣、口蓋裂等）の発生に影響を与えているのではないか？
●精神発達障害（学習困難等）の原因説
　妊婦や幼児期のお子さんの化学物質の摂取が、お子さんの学習障害（LD）や注意欠陥・多動性障害（ADHD）の発生に影響を与えているのではないか？
●甲状腺機能異常の原因説
　妊婦や幼児期のお子さんの化学物質の摂取が、甲状腺機能異常の発症に影響を与えているのではないか？
●若年性糖尿病の原因説
　妊婦や幼児期のお子さんの化学物質の摂取が、若年性糖尿病の発生に影響を与えているのではないか？
●若年性肥満の原因説
　妊婦や幼児期のお子さんの化学物質の摂取が、若年性肥満の発生に影響を与えているのではないか？
●不妊の原因説
　男性や女性の化学物質の摂取が、不妊を助長しているのではないか?
●性比異常の原因説
　妊婦の化学物質の摂取が、お子さんの性に影響を与えているのではないか？

※さらに、母乳に含まれて母親から子どもへと移動する化学物質の量は、1人目のお子さんの場合が最大（＝1人目の時の母親に蓄積されている化学物質の濃度が最大）であることから、一人っ子が増えていることが化学物質のリスクがより高まっている要因になっているとの指摘がある。

・・・・　子どもがアトピーだったため８０年代半ばから、環境、食生活に関心を持ってきた。当時、１人年間４キロの添加物を接種しているが、急性毒性しか調べておらず、その世代を超えた影響、また複合的な影響調査はされていないと、勉強した思い出がある。淡路島のモンキーセンターの話、スギ花粉症の増加についてもディーゼル粒子が影響しているとの研究は当時も相当有名な話であった。
　
また、先日の学習会でも指摘されたが、　「焼却」を基本にしたゴミ処理も、大きく影響している。

　あらためてこの言葉が脳裏をよぎる・・・
　
　「われわれ人間が自然にたいしてかちえた勝利にあまり得意になりすぎないようにしよう。そうした勝利のたびごとに、自然はわれわれに復讐するのである」（エンゲルス「自然の弁証法」）

【胎内の化学物質、子どもへの影響を調査　１０万人、１２歳まで継続…環境省　読売9/28】
　環境省は来秋から、母親の胎内に蓄積された化学物質が子どもの発育や健康に与える影響について、大規模な調査に乗り出す。
　妊婦１０万人から血液や尿などを採取して１５０種類以上の化学物質を分析、その後の子どもの健康状態を継続的にチェックする。小児ぜんそくの罹患率が２０年間で３倍に増えるなど、子どもの健康異変は近年、多数報告されている。化学物質の影響を指摘する声もあるが、因果関係は科学的に解明されておらず、同省では「長期的な調査で検証したい」としている。
　調査は人口２０万～１００万人規模の１５都市に住む妊婦１０万人の協力を得て、血液や出産時のさい帯血、母乳などを採取。ビスフェノールＡなどの内分泌かく乱物質や、ダイオキシン類、水銀、カドミウム、ヒ素などの濃度を測定する。
　その後、子どもが１２歳になるまで数年に１度の面談と、半年に１度のアンケート調査を実施。〈１〉低体重などの発育状況〈２〉ダウン症などの先天異常〈３〉自閉症や学習障害、注意欠陥・多動性障害（ＡＤＨＤ）など〈４〉アレルギー、アトピー――などのほか、生活習慣や家庭環境についても調べる。
　文部科学省の学校保健統計によると、過去３０年で肥満傾向にある子どもの割合は１・５倍に増加。国際先天異常監視機構の調査でも、ダウン症や尿道下裂などの先天異常は２５年間で２倍に増加したとの結果が報告されている。
（2009年9月28日 読売新聞）

【「引きこもり」など化学物質原因？　来年度から３０万人調査　中日10/25】 　子どもの教室での立ち歩きや、引きこもりなどの異常行動が、化学物質を原因とする可能性があるとして、環境省は来年度、両親や子ども３０万人を対象とした調査に乗り出す。同様の問題は世界各地で指摘されており、米国と韓国とも連携し２１年間にわたって原因物質を追究する。 　自分の感情や行動を抑制できず、病院で「人間関係の取り方に問題がある」と診断される児童は昭和５０年代から年々増加。こうした障害は遺伝的要因だけでなく、胎児のころから接する化学物質が神経の発達に影響を与えている可能性があると研究者から指摘されていた。 　環境省は、全国の病院や研究施設１５カ所を拠点に、受診に訪れた妊婦から調査参加者を３年間で募集。全国の出生児の１０万人を対象に臍帯（さいたい）血や毛髪、尿を定期的に採取し１３歳になるまで追跡調査する。その後、５年間で分析する。 　対象となる化学物質はダイオキシン類、ポリ塩化ビフェニール（ＰＣＢ）、重金属、内分泌かく乱物質など。対象者から約１万人を抽出し、精神神経発達状態について定期的な面談調査もする。 　母親や父親からも血液提供などの協力を得るため、調査対象は最大で３０万人に上る見通し。子どもの症状と化学物質に明確な相関関係が認められた場合、大気、水、土壌について、新たな環境基準をつくり規制を強化する。